新たな調査

取締役会がCIOとCHROに課す新たな責務

AI時代が到来し、人材の即応力を維持するということの意味は、根本から変わりました。人材の即応力は、もはや、人事部門あるいはIT部門の単独の責任ではなく、共同で主導すべき共通のビジネスケイパビリティとなっています。

ビジネスの適応力に、人材の即応力に対する新たなアプローチが求められる理由。

94%がワークフォースプランニングに対するより継続的で適応力のあるアプローチが不可欠だと回答しています。

組織の85%は自社の人材を一元的に把握しておらず、連携されていない3つ以上の情報源に頼って人材データを収集しています。

分断された人材データによる主な影響としては、スキルギャップが解消されないこと（50%）、人材に関する意思決定の遅れ（44%）、および生産性目標の未達（41%）が挙げられています。

従業員が、組織によって求めるスピードで意思決定を行う準備が整っていると感じる可能性が67%高くなっています。

組織が人材に関する意思決定を迅速に行うために必要なものが揃っていると回答する割合が、そうでない組織と比べて2倍高くなっています。

CHROとCIOが連携した取り組みを開始する前と比較して、組織が人材に関する対策を実施するまでのスピードが13%迅速化されました。

変化に対する従業員の準備状況が12か月前よりも整っていると回答する割合は、約3倍となりました。

Guna Jayaraman

Chief AI Officer, Cornerstone

今の人材の即応力に求められるものは何か、なぜそれがCIOとCHROの共通の責務となっているのか、ぜひご覧ください。